一級建築士 記述 第7回〜

■耐震計画

・公共性が高い施設であることから、建築物の耐用年数中に震度6強から7程度の大地震が発生した場合に、構造体の大きな補修をすることなく、建築物を継続使用できることを目標とし、構造計算に用いる地震力を1.25倍程度割り増す設定とした。

　Ⅰ類　1.5倍　大地震後、構造体の補修をせず建物使用可。人命確保と十分な機能確保

　Ⅱ類　1.25倍　〃

　Ⅲ類　1.0倍　大地震後、部分的な補修はするが、建物耐力は著しく低下せず人命確保

・地震時に局所的な応力集中が発生しないように、平面計画は建物形状を整形とし、立面計画はすべての階高を同一とすることでバランスの良い計画とした。

・地震時に柱や梁に脆性破壊が起きないように、垂れ壁や腰壁等の雑壁に構造スリットを設けた。

・耐力壁は、平面的にバランス良く配置し、重心と剛心のズレが少なくなるよう配置した。また、立面的に連層とし、上下階同位置に計画することで、地震時の水平力が上階から下階へ安全に伝達されるように配慮した。